トランクルーム法人利用の利点とは？手軽な倉庫として経営の強い味方に

トランクルームは法人にとってビジネスの効率的な展開をサポートする強い味方です。企業の限られたスペースには、商品・書類・機器・備品等、あらゆるものがあります。トランクルームを活用し荷物をスッキリさせることは、ワークスペースを広く使って業務が効率化されるだけでなく、企業が持つものや資産の「見える化」にも貢献します。今回は、アンケートからトランクルームの法人利用について掘り下げて行きましょう。

トランクルームの法人利用割合

早速、アンケート回答者の法人がトランクルームを利用している割合を見ていきましょう。

今回の結果では、約7割(68.6%)の企業がトランクルームを法人利用していました。高い割合で法人利用が行われていますが、これは、トランクルームが世の中に浸透し認知されてきたこと、そして、企業内の荷物をトランクルームに切り分けて保管したいと考えている企業が多いということを示している結果と言えそうです。

トランクルームを利用している法人の業種割合

では、どのような業種でトランクルームの法人利用が多いのでしょうか。

法人利用の約3割が「製造業」

第1位は「製造業(30.5%)」でした。いわゆる「ものづくり」ですから、材料・製造用の機器・商品等、場所を取るものが多く、トランクルームの利用ニーズが高いと言えるでしょう。

商品・専門用具・資料の多い業種がトランクルームを利用

トランクルームの法人利用が多い業種を見ていくと、業務の流れ上、かさばるものがある業種であることがわかります。

製造業と同じように商品を数多く保管する必要がある「小売・卸売」「運送」、専門用具等の多い「医療」、数多くの資料を継続保管する必要がある「営業」「金融」の法人利用が多く見られました。

法人利用したきっかけは？

次に、法人利用を始めたきっかけを聞いてみました。

オフィス内に荷物が収まりきらなくなった

商品・備品・書類等が増えて社内スペースを圧迫してトランクルーム利用のきっかけとなった企業が多く見られました。また、業務拡大等で一時的に物品が増加することにより一時保管スペースとしてトランクルームを利用する場合も見られました。

所有していた倉庫を閉じトランクルームに移管

経営上、企業保有の倉庫を売却しスリム化する上で、自社倉庫に入れていたものをトランクルームで保管するようになったケースがありました。

法人契約の上で各社員が利用することも

法人利用でトランクルームを契約した上で、社員が自分の裁量で利用できるようにしているケースがあります。海外勤務による長期不在時に家財を預けておくトランクルームを企業が用意する場合もあります。

トランクルームを法人利用するメリット

これまでの話を踏まえ、トランクルームの法人利用ユーザーの生の声をピックアップしてご紹介します。

調査結果を受けてのまとめ

今回はアンケートをもとに、トランクルームの法人利用について調べました。

トランクルームは企業内が手狭になったときの荷物保管に便利で、業務の流れに合わせて借りる部屋の増減も可能です。広くなったオフィスで業務の効率が上がることも期待できます。経営面の視点でも、社内に倉庫や収納部屋を持たないことで企業のスリム化につながります。

トランクルームを使うことであなたの会社も、より快適な環境で、より効率よく業務を進められるようになるかもしれません。